中国人ローカル社員研修から浮き彫りになる事実

最近よく受けるご相談が現地中国人ローカル社員向けの研修である。弊社でも、国内および中国において中国人社員に対する研修は行っている。その時に、よく課題となるのが、言語の問題だ。中国語、英語、日本語のどの言語で行うのかである。中国人だけであれば、中国語で行うのがもっとも問題がないが、講師の質と量が確保しにくいのが現状である。英語あるいは日本語であれば、講師は確保しやすいが、通訳をつけると、コースの質とスピードに悪影響がでる。また、コストも割高になる。
業種とポジションにもよるが、欧米のグローバル企業は、英語のできる中国人を採用するため、研修は英語で行うことができる。この事実は今後欧米のグローバル企業の人材育成にとって大きなアドバンテージである。

日本企業が中国人社員の英語力を採用基準の優先順位にあげないのは、現地での顧客が日系中心であったり、コミュニケーションをとる日本人社員が英語が苦手であるという２つの理由である。
理由の前者に関しては、今後日本企業も中国展開の中で欧米のグローバル企業の現地法人をターゲットにしていくのであれば、英語の重要性は必然的に上がる。後者に関しては、中国展開に限らず、すでにメスが入り、幹部以上に「使える英語力」を必須とする企業は急増しているが、強烈な抵抗にあい一進一退である。
また、英語力あるいはTOEICの点数だけに焦点が当たるのも的外れで、トータルなグローバル力の定義を明確化することに本腰を入れ始めた大手企業は多い。

中国人のローカル社員研修という角度から見ても、日本人社員のグローバル度の低さがじわじわと非効率をうみだしていることが浮き彫りになってきている。

中国本土やASEANには、華僑も多く、彼らは英語力のみならず３０代前半でグローバルリーダーとして要件を満たしているなか、日本企業の次世代リーダーには、トータルなグローバル力が求められるのは議論の余地がない。

英語力はその中の１要件でしかないのだがまだまだ道のりは遠いというのが現場の感想である。

英語力に関しては、本人がその気になれば、ほとんどコストのかからない教材がネット上に氾濫する中、１年でビジネスで使える英語をモノにするのは十分可能である。いわゆる英語マニアのマインドと学習法というものがあり、７月２３日（土）に一人からでも受講できるセミナーを開催する。
G研メンバー特典もあるので、ご興味がある方はこちらをご参照ください。
http://www.personal-globalization.com/seminar/pgseminar02_20110723.html

写真は４月に上海で開催した世界の語学学校のエキシビション。日本からの参加は意外と少なく弊社以外は数社のみだった。ビザの問題があるが、世界の語学学校も中国マーケットに熱い視線を送っている。