社内英語公用語化のキーワードは『自立』である

先週第52回G研を開催した。ゲストは松本道弘氏である。私からは「成果を出せる社員の「英語力」向上の仕掛け作り」というタイトルでお話しさせていただいた。最近では、楽天さんやファーストリテイリング（ユニクロ）さんが英語を社内公用語にするということでメディアを賑わせているので、冒頭でご参加者約30名に、「英語の社内公用語化Yes/　No？」でディスカッションしていただいた。英語はすでに公用語化されている外資系企業から、あと5～10年は無理であろう、という意見まで出て盛り上がった。

楽天さんのご担当者様もご参加いただいていたので、ダイレクトに社内の雰囲気をお聞きしたが、メディアで発表の通りであり、トップは本気であるとのことである。
真のグローバル企業になれるかどうか、すなわち「世界中のトップタレントを国籍や住んでいる場所を問わず採用・育成・活用・評価できる」かどうかが、今後の生き残りの分岐点であるというのが、楽天の三木谷氏やファーストリテイリングの柳井氏の共通認識である。言いかえれば、ITスペシャリストもファッションやマーケティングやサプライチェーンマネジメント専門家も、グローバルで戦え、協働できなければ、人材としての価値は半減するのだ。

私は、グローバリゼーションの大波が押し寄せてきている中、世界でも最も高賃金のカテゴリーに入る日本人知識労働者には「英語できません」という選択肢は今後ますますなくなると考えている。であれば、トップからこのような号令が出なくても自ら判断し、日々の生活の中に英語の継続学習を取り入れるのが、「自立」というものである。巷には、インターネット、TVやラジオ、DVD、チャットなどなど、ほとんどお金をかけずに、しかも質が高い、自ら学べる手段が山のように溢れているのである。
もうすでに、一部の「仕事はできるがグローバルではない、あるいは英語が苦手族」は、背水の陣で自らのグローバル化プログラムを組み、走り出している。
「英語、みんなもできないから恐くない」は、終焉を迎え始めている。

写真は当日の様子。